スイミングクラブやスイミングスクールの案内には、「日本スイミングクラブ協会 加盟」「公認水泳教師」といった言葉が書かれていることがある。どちらも業界団体やスポーツ団体による加盟・資格の仕組みで、法律で求められる許可とは別のものである。ここでは、スイミングクラブにかかわる業界団体と指導者資格を、各団体の公式ページをもとにまとめる。

スイミングクラブと法律

スイミングクラブだけを対象にした許可や登録の制度を定めた国の法律はない。プールについても、東京都の説明によれば、プールに関する法律はない。

国は、プールの衛生については厚生労働省の「遊泳用プールの衛生基準」(水質基準・施設基準・維持管理基準)、安全については文部科学省と国土交通省の「プールの安全標準指針」を、通知として示している。これをもとに、自治体がそれぞれ条例や指導要綱でプールの構造設備や維持管理の基準を定めている (東京都の「プール等取締条例」など)。

日本スイミングクラブ協会とは

一般社団法人日本スイミングクラブ協会 (SC 協・JSCA) は、全国のスイミングクラブがつくる団体である。1964 年の東京オリンピックの翌年に東京で最初のスイミングクラブが生まれ、各地にクラブが広がる中で、1968 年 (昭和 43 年) に前身の日本スイミングクラブ協議会が発足した。1979 年に任意団体の日本スイミングクラブ協会となり、1987 年に社団法人、2012 年に一般社団法人へ移行した。北海道から九州まで地方ごとに支部がある。

協会が行っている主な事業は次のとおりである。

  • 水泳指導者の養成と資格の付与、指導者の研修
  • 加盟クラブの選手が出る競技会 (ブロック対抗の大会、新年フェスティバルなど) やマスターズの大会
  • 加盟クラブで会員を対象に行う、全国統一基準の泳力認定
  • 障害者水泳の普及 (指導者講習会、知的障害者の全国大会)
  • 水泳三団体総合補償制度 (施設の賠償保険と傷害保険) の運営

加盟クラブに求められること

協会の加盟クラブには、次のような決まりがある。

指導者の登録 加盟クラブは、在籍する水泳指導者を、正社員かパート・アルバイトかを問わず全員、協会に登録する。2016 年 4 月から義務になった。受付やバスの運転手など、水泳を教えない人は対象にならない。

プール管理責任者・プール衛生管理者の選任 加盟クラブは、プールの安全と衛生の知識・技能をもつ人をプール管理責任者とプール衛生管理者に選び、協会に登録する。厚生労働省の衛生基準とプールの安全標準指針が、管理責任者や衛生管理者を置くよう求めていることに合わせたものである。

このほか協会は、中高齢者の健康づくりに向いた条件を満たす水泳施設を「健康増進水中運動施設」として認定している (2010 年 4 月から。有効期間 2 年)。

指導者資格の種類

水泳の指導者資格には、公益財団法人日本スポーツ協会 (JSPO) の公認スポーツ指導者制度に入っているものと、日本スイミングクラブ協会が独自に認定するものがある。

日本スポーツ協会・日本水泳連盟の資格

資格主な役割
基礎水泳指導員日本水泳連盟の公認資格。水泳指導に携わる人が最初に取る資格で、都道府県の水泳連盟・協会で取得する (18 歳以上)
水泳コーチ 1初めて水泳を習う人や 4 泳法の習得を目指す人を指導する
水泳コーチ 2中・上級者やパラ水泳も指導し、市区町村の水泳教室の企画・運営や指導者の養成にあたる
コーチ 3・コーチ 4競技者の発掘・育成・指導にあたる。競泳・飛込・水球・アーティスティックスイミング・オープンウォータースイミングの種目ごとの資格
水泳教師クラブや商業・民間スポーツ施設で、幅広い年齢層の会員に応じた指導を行い、施設の日常の運営にあたる
水泳上級教師クラブや商業・民間スポーツ施設で実技指導の責任者を務め、企画・経営にあたる

このうち水泳教師と水泳上級教師は、スイミングクラブなど商業施設で水泳を教える人のための資格で、日本スポーツ協会・日本水泳連盟・日本スイミングクラブ協会の 3 団体が連名で認定している。取得には、日本スポーツ協会の共通科目と、日本水泳連盟と日本スイミングクラブ協会が共催する専門科目の両方を受講し、試験に合格する必要がある。専門科目は対象別の講習会で構成され、修了した人には幼児・学童・成人・競技・ベビー・高齢者・妊婦の水泳インストラクター資格も出される。

日本スイミングクラブ協会の資格

資格内容
アクアフィットネスインストラクター (上級あり)水の特性を利用して、幼児から高齢者までに水中運動を指導する
アクアダンスインストラクター音楽を使った水中運動を指導する
メディカルアクアフィットネスインストラクター医療的な領域を学び、リハビリや運動療法としての水中運動を指導する
救急蘇生法適任者・安全水泳法管理者プール内の事故に対応するための協会独自の安全水泳法の資格

公認水泳教師在籍施設

日本スポーツ協会・日本水泳連盟・日本スイミングクラブ協会の 3 団体は、公認水泳教師が在籍し、一定の基準に達している施設を証明する事業を共同で行っている。証明を受けた施設は、日本水泳連盟のホームページの「水泳教師在籍施設一覧」に地方ごとに載っている。

タウンデータでの扱い

タウンデータの水泳教室は、スイミングを専業とするクラブ・スクールを掲載しており、総合フィットネスクラブは載せていない。地場のクラブは日本スイミングクラブ協会と各支部の加盟クラブ一覧を手がかりに探し、住所などは各クラブの公式サイトの表記で登録している。各施設のページには、対象・コース・送迎バス・進級の仕組みなどを載せている。